軽自動車が多い県と、車全体が多い県は別。栃木は5位と33位
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漫画でわかる全10コマ
この記事の計算を漫画にしました。コマは横に送って読めます。










この記事の根拠
- 独自集計 自家用乗用車の世帯あたり普及台数は、全国で1.001台。都道府県の1位は福井(1.654台)、47位は東京。13年連続で減少し、山は平成18年の1.112台
- 独自集計 軽四輪車の100世帯あたり普及台数は、全国で54.58台。1位は長野(1世帯あたり1.05台)で7年連続。前年の54.46台から2年ぶりの増加
- 独自集計 47都道府県で、乗用車の順位と軽の順位のスピアマン順位相関は0.707。差が最大なのは栃木(乗用車5位・軽33位)の28位ぶん、次が茨城(8位・30位)の22位ぶん
「車社会の県」という言い方をします。世帯あたりの台数で都道府県を並べると、たしかに上位と下位ははっきり分かれます。
先に、何と何を比べているかを書きます。 片方は自動車検査登録情報協会の「自家用乗用車」で、登録車と軽を合わせた数です。もう片方は全国軽自動車協会連合会の「軽四輪車」で、軽だけの数です。この記事で「車全体」と呼ぶのが前者、「軽」と呼ぶのが後者です。
ただし、乗用車で上位の県と、軽で上位の県は、同じではありませんでした。
順位が離れた県
| 車全体 | 軽 | 差 | |
|---|---|---|---|
| 栃木 | 5位(1.527台) | 33位(0.77台) | 28位ぶん |
| 茨城 | 8位(1.495台) | 30位(0.78台) | 22位ぶん |
| 石川 | 13位(1.442台) | 34位(0.76台) | 21位ぶん |
| 和歌山 | 30位(1.216台) | 9位(0.92台) | 21位ぶん |
| 高知 | 35位(1.129台) | 14位(0.89台) | 21位ぶん |
栃木・茨城・石川は車全体の順位が高くて軽が低い県、和歌山・高知はその逆です。
47県の順位相関(スピアマン)は 0.707 でした。関係はありますが、同じ並びではありません。
上位は分かれ、下位は揃う
車全体の上位5県と、軽の上位5県を並べます。
| 車全体 上位5 | 軽 上位5 | ||
|---|---|---|---|
| 福井 | 軽6位 | 長野 | 乗用車6位 |
| 山形 | 軽5位 | 鳥取 | 乗用車14位 |
| 富山 | 軽13位 | 島根 | 乗用車16位 |
| 群馬 | 軽19位 | 佐賀 | 乗用車12位 |
| 栃木 | 軽33位 | 山形 | 乗用車2位 |
両方の上位5に入るのは山形だけです。
下位は様子が違います。車全体の下位5県(兵庫・京都・神奈川・大阪・東京)は、軽でも41位から47位に並びます。東京は車全体47位・軽47位で、どちらも最下位です。
「車が少ない」は揃うのに、「車が多い」は揃いません。
全国の動きは、向きが反対
| 世帯あたり | 向き | |
|---|---|---|
| 自家用乗用車 | 1.001台 | 13年連続で減少 |
| 軽四輪車 | 100世帯あたり54.58台 | 2年ぶりの増加 |
乗用車は「平成8年の1.000台以来30年ぶりの水準」と書かれています。山は平成18年(2006年)の1.112台でした。軽のほうは「昭和52年から平成30年まで43年連続で伸びた」と書かれていて、長野県は7年連続の1位です。
引き算はできません
この2つの数字を引けば「登録車だけ」が出そうに見えますが、出せません。
- 片方に、もう片方が入っている。車全体の側は「自家用乗用車」で、登録車と軽の合計です(営業用を除く)。引いたつもりでも、同じ軽を両側で数えています
- 集計主体が違う。車全体は自動車検査登録情報協会、軽は全国軽自動車協会連合会
- 対象の範囲が違う。車全体の側は乗用だけ、軽の側は乗用と貨物の両方を含む
- 基準日が違う。車全体は令和8年3月末、軽は令和7年12月末
- 分母の世帯数の扱いも違う。軽の側は外国人世帯を除いている
含まれているものが違う数どうしを引いても、意味のある数になりません。並べているのはそれぞれの中での順位だけです。
この記事の限界
順位が離れる理由は出していません。 公道の広さ、所得、駐車場代、公共交通の密度など、理由として考えられるものはありますが、この記事はそれを調べていません。並んでいるのは順位の違いという事実だけです。
年による動きは見ていません。 両方とも都道府県別は1時点ぶんしか取っていないので、「栃木の軽の順位が下がってきた」のような言い方はできません。全国の推移だけは昭和50年からの系列があります。